戦争はビジネス!ロスチャイルドによる金融支配の始まり

都市伝説



今回は「雑栗わかる」より「【新しい戦前】この言葉に隠された本当の意味」をまとめました。

戦争ってなんで起こるんですか?

まず、質問です。

戦争はなぜ起こるのでしょうか?

愚民の皆さんは、あれだけ学校で「歴史」を学んでいるのだから、当然わかりますよね?



それでは質問です。なぜ戦争が起こるのか次の選択肢から選んで下さい。


1.他国の領土を奪いたいから

2.自分の国を守るため仕方なく

3.民族や宗教の争いのため

4.自国内での権力争いのため

5.同盟国が戦争するから

6.商売だから



正解は6の商売だからです。



マイヤー・アムシェル・ロスチャイルド



マイヤー・アムシェル・ロスチャイルドの有名な言葉を紹介します。

私に一国の通貨の発行権と管理権を与えよ。

そうすれば誰が法律を作ろうと、そんなことはどうでも良い


このマイヤー・アムシェル・ロスチャイルドは1773年に世界革命行動計画というものを作った。

※世界革命行動計画についての記事はこちら。↓



以下ははその要約である。↓




ネイサン・メイア―・ロスチャイルド


マイヤー・アムシェル・ロスチャイルドには5人の息子が生まれ、今回は三男のネイサン・メイア―・ロスチャイルドについて取り上げたいと思います。

まず、このロスチャイルドさんは「ヨーロッパ中の通貨発行権を取ってこい!」と、ヨーロッパの各国に5人の息子たちを派遣します。



三男のネイサンはイギリスに派遣されたわけですが、1815年にワーテルローの戦いというものが起こります。

これはイギリス・オランダ連合軍ナポレオン率いるフランス軍の戦いだったわけですが、ネイサンはこの戦いを「どっちが勝つのかな~?」と見ていました。



ネイサンにはヨーロッパ中に家族がいることもあり、独自の情報網で「イギリスの勝利」を確信します。

つまり、ネイサンはナポレオン率いるフランス軍はもう負けがほぼ確定で、イギリス・オランダ連合軍が勝つのがほぼ確定という情報を得ていました。



そこでネイサンは何をしたかというと、イギリス国債を売りまくります。

これ、おかしいと思いませんか?

イギリスが勝つんだったら、イギリスの国債をたくさん持っていた方が、後でイギリスの国債が高騰して投資的には儲かるはずです。

ですが、逆にイギリスの国債を売りまくっている。

これが、いわゆる「ネイサンの逆売り」といわれるやつです。

そうすると、ネイサンはイギリスでもやり手の投資家として名をはせていたので、他の投資家は「イギリスは負けるのか」と勘違いし、みんな慌ててイギリスの国債を売りまくります。

すると当然、イギリスの国債は大暴落し紙くず同然になり、それをネイサンは「しめしめ」とニヤニヤながめていました。



そして、その紙くずになったイギリス国債を代理人を立てて、実は裏ルートでイギリス国債を全部買い戻していました。

それでイギリス国債の6割を自分の手中に収め、イギリスが勝ち、紙くずだった国債が大高騰し、ネイサンはなんと、資産が2500倍になります。



この一連の事件がロスチャイルドという一家が莫大な資産を作る足がかりとなり、この資産を元手にヨーロッパ中の銀行や通貨発行権を抑えていくという物語が始まっていきます。


戦争させたいな♪

ロスチャイルド家はこの件で「戦争は儲かるぞ」と味をしめ、戦争をさせようと仕向けてきます。

例えばA国とB国があった場合、まずメディアを牛耳り、A国にはB国が攻めてくるかもしれないから戦争をするしかないという情報を流し、B国にはA国が攻めてくるかもしれないから戦争をするしかないという情報を流します。



そこに武器屋(軍需産業)がA国とB国にがんがん武器を販売し、するとA国とB国は何らかの事件をきっかけに戦争に巻き込まれていく。

ここで同盟を組んでたりすると、第一次世界大戦などのように同盟国も巻き込まれていくことになる。



武器はとても高値なので、A国とB国の戦争が長期化すればするほど儲かり、A国とB国の資金が枯渇してきたら、そこに銀行屋が金を貸してきます。

そして、借りた金で武器を買うという循環が生まれてくることになります。



いずれはこの戦争に勝負はつきますが、勝負がつかずにずっと冷戦状態だったとしても、それはそれで武器は売れ続ける。

勝負がついたときは、負けた国の国債は暴落し、勝った国の国債は高騰する。

ということは、銀行屋以外に投資という要素もあって、勝つであろう国の方に投資しておくということもやるわけです。

こうして実は、武器屋、メディア、銀行屋の全部を支配者が牛耳っていて、そして投資までもしているという全部お膳立てされた中で戦争は起きる。という仕組みになっています。





日本も今、まさにこれをやられているというわけです。