今回は世界を影で操るために開催される裏のサミットであるビルダーバーグ会議について触れていきたいと思います。
ビルダーバーグ会議２０２２
2022年6月2日から5日にかけて開催されたビルダーバーグ会議。
ビルダーバーグ会議とは、1954年から毎年1回、世界的影響力を持つ人物や企業の代表が集まり、完全非公開で討議する秘密会議。世界の行く末を決める会議と言われており、影の世界政府、裏のサミットとも言われている。
今回の会議はパンデミックによる影響で2年ぶりの開催となり、ワシントンD.C.のマンダリン・オリエンタルホテルで行われた。
今回の会議の議題は以下の14つについて議論された。
１.地政学的再編成
２.NATOの課題
３.中国
４.インド太平洋地域再編
５.中米技術競争
６.ロシア
７.政権と経済の継続性
８.世界金融システムの崩壊
９.偽情報
10.エネルギー安全保障と持続可能性
11.ポストパンデミックヘルス
12.民主主義社会の分断
13.貿易とデグローバリゼーション
14.ウクライナ
地政学的再編成とNATOの課題
この中から重要なものをピックアップしていくと、まず1つ目の「地政学的再編成」。
地政学とは、1899年にスウェーデンの政治学者ルドルフ・チェレーンによって提唱された新たな学問で、国の地理的条件から国際政治や軍事について分析、考察するためのものである。
そして、地政学は戦争を戦略的に進めていく上で欠かすことのできない学問である。
NATOをはじめとする世界の軍事的な勢力図の再編成が今後始まって行くという。
そしてこれが、2つ目のトピックである「NATOの課題」にも繋がってくる。
〇クライナのNATO加盟をめぐって起きた〇シアの軍事侵攻、誰もが予想をしていなかったように思えるこの軍事侵攻だがNATOはこれを狙っていた。
NATOを裏から援助しているのが軍需産業や武器商人などの軍産複合体と呼ばれるものである。
彼らは戦争が起きれば莫大な利益を上げることができ、これらの資金が世界中の政治家の政治資金へと変わっている。
NATOは第3次世界大戦の開戦を危惧し、これまで参戦しにくい状況が続いていた。
しかしビルダーバーグ会議後、NATO参戦の可能性が急浮上した。
台湾有事に日本を巻き込む計画書
そして3つ目の「中国」。
先日(2022年10月16日～)、中国共産党の党大会が行われ、習近平国家主席は「台湾統一のためには武力行使も厭わない」というニュアンスの発言をした。
刻一刻と危機が迫っている台湾有事がすぐにでも起きようとしている。
そして、この台湾有事を14年前から計画しているのが中国ではなくアメリカなのである。
それはジョセフ・ナイが2008年に上院下院の200名以上の国会議員を集めて作成した対日超党派報告書に書かれている。
ジョセフ・ナイはかつてCIAを統括する米国大統領直属の国家安全保障会議NSCの議長である。
彼が作成した報告書には次のように書かれている。
東シナ海、日本海近辺には未開発の石油、天然ガスが眠っており、その総量は世界最大の産油国サウジアラビアを凌駕する。
チャンスは台湾と中国が軍事衝突を起こした時である。
当初、米軍は台湾側に立って中国と戦闘を開始する。
日米安保条約に基づき、日米の自衛隊も戦闘に参加させる。
中国軍は米日軍の補給基地である在日米軍基地を本土攻撃するであろう。
本土を攻撃された日本人は逆上し、本格的な日中戦争が開始される。
米軍は戦争が進行するに従い徐々に戦争から手を引き、日本の自衛隊と中国軍との戦争が中心となるように誘導する。
東シナ海と日本海での軍事的・政治的主導権を米国が入手する事で、この地域での資源開発に圧倒的に米国エネルギー産業が開発の優位権を入手する事が出来る。
グレートリセットと認知戦争
そして恐ろしいのが、8つ目の「金融システムの崩壊」である。
現在資本主義が限界を迎え、マルクスの資本論が推し進められており、そこで意図的な世界的大不況を起こし、金融システムのグレートリセットを企てている。
グレートリセットという言葉を提唱した世界経済フォーラム主宰であるクラウス・シュワブ、彼のメンターでもあるヘンリー・キッシンジャーもこの会議に出席している。
そして9つ目の「偽情報」。
ここ数年、様々な陰謀論やフェイクニュースなどが流布されるようになったが、これもNATOによる計画だった。
それはNATOが2020年に報告した文書、認知戦争 Cognitive Warfare…
NATOは「脳科学の兵器化」と称して、意図的にフェイクニュースや陰謀論、プロパガンダを流し、全世界の人々を扇動し、敵対国に対する戦争の正当化を行う計画を今まさに行っている。
私たちが持っている、スマートフォン一つひとつが戦争の兵器なのである。
そしてNATOは全ての人を武器にし、脳は21世紀の戦場となると強調している。
つまり、NATO軍事同盟の西側政府は情報やプロパガンダによって、敵対国の国民を含む全世界の国民に敵対国に憎悪を向けさせ、戦争を正当化させているのだ。
原発利権と超監視社会
10番目の「エネルギー安全保障と持続可能性」。
脱炭素ビジネスの流れが今後もさらに進んでいき、その行き先は原発利権であるといい、世界的投資家のビル・ゲイツとウォーレン・バフェットは今、原発を作っている。
そして12番目の、さらに加速する「民主主義の分断」。
特にアメリカが顕著ではあるが、民衆にあえて自由を与え、無秩序を作り出し、人種や性別、経済格差、政治的価値観の違いなどから、両者に対して分断を煽ることも彼らの計画なのだ。
それはやがて、超監視社会へ向けて人々は利用されている。
これから世界にどのような事件を起こし、世界をどのように動かしていくのかを決めるビルダーバーグ会議。
2023年に起きる世界的大事件は、このビルダーバーグ会議で計画されたことなのかもしれない。
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